日経 xTECH EXPOに関する記事は、やはり日経BPのオンラインメディアである日経xTECH、日経テクノロジーオンラインのものが多く、有料会員でないと読めない記事も多いのですが、日本経済新聞やマイナビニュースなどのほかのメディアの記事の中から4本をピックアップ

 

最優秀はインテル不揮発性メモリー、日経 xTECH EXPO

日本経済新聞が、日経 xTECH EXPO 2018」で出展された全ての製品・サービスのなかから選定した「日経 xTECH EXPO AWARD 2018」の受賞製品を紹介している記事です。

最優秀であるグランプリには、インテルの新しい不揮発性メモリー技術「Intel Optane DC」が選ばれました。「Optane DC persistent memory」は、DRAMに準じるアクセス速度の不揮発性メモリー「3D Xpoint」を搭載した、企業向けストレージ/メモリーモジュール。サーバーのメモリースロットに差し込むことで、テラバイト級の不揮発メインメモリーを比較的安価に実現できる。長らくDRAMをメインメモリーとしてきたコンピュータのアーキテクチャーを一変させるインパクトを持つ製品として評価されました。

準グランプリは、分野別に7製品・サービスが選定されています。準グランプリ・ウエアラブル賞を受賞したQDレーザ「RETISSA Display」はレーザー光によって人の網膜に直接映像を投影するヘッドマウントディスプレー。フレームの内側にプロジェクターを内蔵したことで小型化に成功し、鮮明な画像を表示できます。

日本に、ロービジョンの方は150万人ほどいると言われています。この内、前眼部に問題があって見えにくい方は、このRETISSA Displayによって、網膜に映像を直接投影すれば見えるようになり、対象となる方はロービジョン全体の1割程度、15万人ほどいるとのこと。すでにスカパーJSATがこのRETISSA Displayをかけたロービジョンの方向けの放送視聴サービスを提供するための取り組みを始めたと発表しています。

 

「ブロックチェーンは幻滅期を超えて社会を支えるインフラになる」BCCC平野氏が予測

仮想通貨watchの日経 xTECH EXPOのレポート記事です。一般社団法人ブロックチェーン推進協会(以下、BCCC)の代表理事である平野洋一郎氏が会場内セミナールームにて行った講演をレポートしています。「ブロックチェーンがフィンテックを超えて社会全体にインパクトを与えるのは何故か?」と題して、ブロックチェーンの仮想通貨以外の利用例や、ブロックチェーンがこれからの社会をどう変えていくのかという予測が語られた様子を伝えています。

協会への加入団体は230を超え、金融機関の参加を始め、電力会社や、電通、リクルート、エイベックス、帝国データバンクなど、50社以上の上場企業が入会していて、研究や実証実験などを進めているようです。

「重要な話」として強調していたのが「ブロックチェーンは基盤技術である」こと。ブロックチェーンも、中身を知らなくても誰でも扱える技術になっていくだろうと予測するとともに、インターネットが世界中に情報を流通させたことのに対して、ブロックチェーンでは仮想通貨など各データをコピー・改ざん不可能な形で、価値を世界中に流通させることができると解説していたようです。

講演の最後には、調査会社ガートナージャパンが独自に発表するテクノロジーの指針となるハイプ・サイクルにおいて、ブロックチェーンは普及曲線の幻滅期に差し掛かっていると発表したことに対して言及したようです。ブロックチェーンは幻滅期というメディアや世間の関心が薄れつつある状況に突入するが、これを超えて、自立・分散・協調などこれからの社会を支えるインフラになっていくだろうとのこと。

 

AIベンチャー4社が激論 効果の提示と人材確保が焦点

日本経済新聞の、日経 xTECH EXPOにおいて、人工知能(AI)ベンチャー企業4社が行ったAIの現状と課題についてのパネルディスカッションをレポートしています。

題目は「未来は我々が創る!新鋭AIベンチャー4社が徹底討論」。登壇者は、HEROZ代表取締役最高経営責任者(CEO)の林隆弘氏とLeapMind代表取締役CEOの松田総一氏、シナモンProduct&Marketing Managerの大目晃弘氏、それにテンクー代表取締役社長の西村邦裕氏。

AI活用で期待できる効果として松田氏は「宇宙空間や原子力発電など作業の安全性確保が難しい案件でも、人に代わってAIを搭載したロボットによる作業が可能になる」と語り、大目氏は、実際に同社のAIを使ったソリューション「Flax Scanner」を導入した企業事例として「200人のスタッフを150人まで削減できた。年間数億円のコスト削減になり、さらに弁護士が1週間くらいかけていた作業も数十分でこなせるようになった」と強調した。西村氏は、世界中で毎年100万件以上のがんを含めた医学・生物学に関する論文が出ていることを紹介したうえで、「人が全て読むのは不可能だが、AIなら論文をスコアリングできる」と解説。人の英知を集約して活用できるようになることがAI活用の大きな効果と語ったようです。

最後には、今後のAIということで必要な人材の話になったようです。大目氏はAI関連の人材はベトナムや台湾で数多く確保できており「足りている」という。ただし「AIを使えば、こんなことができると提案可能な人材は不足している」と話したとのこと。西村氏は、プログラミングは勉強次第で習得できると語ったが、「目の前のタスクだけでなく、利用する人を想像しながら仕事ができる人材がもっと多くいると助かる」と希望を述べ、松田氏は年間3000人ほどの応募があるなかで「リスクを取って社会がザワつくようなことを追求できるチャレンジングな姿勢を持った人材が欲しい」と漏らしたようです。

AIも単にディープラーニングの技術を扱えるエンジニアというよりも、技術を抑えた上で課題解決ができる人材が求められるフェーズとなってきたようです。

 

NTTドコモが推進するスペシャルチーム「TOPGUN」とは?

マイナビニュースの日経 xTECH EXPOのレポート記事です。NTTドコモの中期戦略2020「beyond宣言」により生まれた新しいワークスタイル改革「TOPGUN」。同社の顧客、研究開発部門、法人営業部門がチームを結成し課題を解決していきながら、新しいサービスを創出するという実証プロジェクト。「日経xTECH EXPO 2018」にその成果の
いくつかを展示していた内容についてレポートしています。

トップガンチームは現在、11のプロジェクトを推進しており、その中から今回、TECH EXPO 2018に「Location Net」、「画像認識エンジン」、「プログラミング教育用ロボット」、「タッチで英会話」、「おしゃべり案内板」、「トップガン×ドコモ5Gオープンクラウド」の5点が展示されていました。

今回のブースで特に目を引いていたのが、プログラミング教育用ダンボールロボット「embot」。同製品は、2020年から開始される小学校でのプログラミング教育必須化に合わせて開発された学習キットとのこと。

このトップガンプロジェクトは社内で好評、現場はかなり活性化しているとのこと。担当者によれば今後、現在リストアップされている企画の新陳代謝をすすめていき、さらなる価値あるサービスの創造を目指したいとのことです。