2017年4月19日から21日まで、東京ビックサイトで開催された「ヘルスケアIT2017」。100社におよぶ展示とともに、医療分野におけるIT・ビッグデータ活用の最先端を紹介してくれる各種講演が行われました。
IT Search+で取り上げている各種講演の紹介記事の中から、まずは近年の法改正と大手医療機関でのIT活用の現状についての講演を紹介します。次に、厚生労働省が収集・公開している診療データ「DPCデータ」とその医療機関のマーケティングへの活用について、最後にヘルスケアIoTへの取り組みについての講演を紹介します。

 

企業は積極的なチャレンジを! ICTが切り開くヘルスケア・医療分野の可能性

慈恵医大の高尾氏による「ヘルスケア・医療のICT最前線2017」の紹介記事です。まずふれられたのが、これまでの医師法では基本的に認められていなかったものの2018年の診療報酬の改定にて遠隔医療についての評価を行うことを安倍首相が名言した遠隔医療です。すでに、慈恵医大内ではクローズドなメッセージアプリを使って病院外の主治医に対して画像やテキストでリアルタイムに治療にかかわるやりとりをしているとのこと。

また、患者の体調・持病の情報や服薬履歴を保存する機能などをもつアプリも開発しており、そのようなアプリを入れるだけで無料の保険に加入できるといった仕組みなども検討中とのこと。さまざまな仕組みを新たに作り上げようとされているのが感じられる講演です。

なお、日本の薬事法ではこれまで、アプリケーションとハードウェアはセットとみなされていて、スマホのアプリは医療機器とはみなされていませんでしたが、法改正によってアプリケーションのみでも医療機器として認められるようになり、スマホアプリを使ったさまざまなサービスの導入が日本の医療機関でも進んでいますが、その一例ともいえると思います。

 

病院・医師のニーズを把握せよ! 地域医療マーケに「効く」ビッグデータ活用とは?

医療情報サービスを展開するITベンチャーであるリーズンホワイの代表取締役社長 CEO 塩飽哲生氏の講演です。

この講演で紹介されている、医療分野のビッグデータとは、厚生労働省が収集・公開する診療データ「DPC (Diagnosis Procedure Combination)データ」を中心としたパブリックなデータとのこと。

DPCデータとは、日本の一般病床の59%をカバーしている診療情報データで、各病院から提出されたデータを厚生労働省が集計して年に一回、病院名入りで公開されているものです。

リーズンホワイ社の分析ツールでは、このDPCデータを分析することにより、特定の病院に対して、そのエリアの疾患ニーズや将来予測などをデータから作成して「ある疾患領域への投資が効果的」などの提案を行っているとのこと。
医療機関の事業展開にもデータ分析とデジタルマーケティングが浸透していくことが予感される講演内容です。

 

ビッグデータ解析で変化を促進せよ! ヘルスケアIoTがもたらす社会の理想形

最後にご紹介するのが、昨年9月にヘルスケアIoTコンソーシアム事務局マネージャーの会田氏の講演です。

ヘルスケアのIoTとは、ウェアラブル機器で身体活動をモニタリングして得られるデータをもとに健康状態のモニタや疾患の早期発見に役立てるものですが、そのために必要な仕組み作りとして、三つあげています。
・ヘルスケアのIoTデータを企業横断的に流通させるセキュアなプラットフォームと流通市場をつくること
・健康データを活用したサービスビジルスモデルを創造すること
・健康データおよび情報を個人に集約し、自分の意思と権限で流通・利活用できる仕組みを作ること

ヘルスケアIoTコンソーシアムのミッションは上記の三つの仕組みづくりですでに65の組織が会員として所属しているとのこと。

ヘルスケアのIoTの前提となるユーザのデータ取得・提供が少ない現状ではデータも集まらずにサービスにつながらない現状とも解説していますが、できあがるとみんなのためにいい仕組みであることは明白なので時間はかかってもできあがるといいと思える仕組み作りへの取り組みの紹介です。