ITpro、Wired、TechCrunch、Car Watch、それから日本経済新聞のCES2018総括記事までをピックアップしてご紹介します。

 

CES 2018がラスベガスで1月9日開幕、米グーグルが初の本格出展

ITproのCES2018開幕直前のレポート記事。CES主催者である全米民生技術協会(The Consumer Technology Association、CTA)によると2017年の開催実績は、出展企業が4000社以上、来場者数は18万4279人で、
来場者のうち米国以外からは約6万人、日本からの来場者は4680人。2018年も3900社以上が約23万平方メートルの展示スペースに出展する見込みとのこと。

会場であるLVCC周辺には「Googleアシスタント」の掲示物が多数見られ、LVCCに乗り入れるモノレール車両にもGoogleアシスタントのラッピングを施すなど、グーグルは会期前から存在感を示していたようです。

日本企業のブースとしては大広、クリエイティヴ・ヴィジョン、フィラメントが共同出展エリアの「JAPAN TECH」を設置し、リコーなど7社、そしてスタートアップ5社が出展。JETRO(日本貿易振興機構)もエウレカ・パークにジャパン・パビリオンを設置。

会場間の移動に当たっては、全米でライドシェアサービスを展開するLyftが1月9日から12日までの会期中に米Aptivの自動運転技術を利用した自動運転車両を走らせたようです。CES会場から特定の目的地を結ぶ完全な自動運転となり、公道を走行する。運転席にはドライバーが着席し、説明員が同行する形態。

 

CES 2018:あらゆるデヴァイスが「テレビ化」する未来が見えてきた

WIREDがCES2018に関するレポート記事を何本か書いていますが、そのうちのひとつです。CESで見えてきた「新時代のテレビ」の姿と、あらゆるデヴァイスが「テレビ化」する未来についての考察記事です。

テレビの機能の急速な拡張を一番よく示しているのが、LGの発表したプロトタイプ。65インチのディスプレイは普通のテレビのようにしっかりと壁に張り付いているが、用事が済んでボタンを押すと包装紙のようにくるくると巻き取られてスタンドの中に消えていく。会場のいたる所で、大きな画素数だけでなく多様な機能を搭載したテレビが展示されていたとのこと。サムスンの製品はスマートホームで使う家電にふさわしく、照明器具や暖房と同じように同社のアプリ「SmartThings」から操作する。

グーグルのAndroid TVを搭載したテレビもいくつかあり、Googleアシスタントを使ってほかのネット接続された機器を動かしたり、マインクラフトをプレイしたりすることもできる。ソニーはテレビに変わるデヴァイスとして、単焦点の4Kプロジェクターを出展。照射する画面のサイズは自由に調節でき、タッチスクリーンのような操作が可能。

コンテンツの消費形態は変化しても、テレビは依然としてリビングの中央に陣取っているという事実にメーカーは気づいている。テレビは巨大で、電源につながっていて、誰もが使い方を知っている。スマートホームのハブとしては申し分ない。

テレビが多機能化していく一方で、ガジェット業界ではスクリーンを大きくする動きが進んでいる。GEのブースに展示されていた電子レンジは、どんなおしゃれな家にでも合いそうな電子レンジで、27インチのタッチパネルと2つのカメラを搭載している。LGとサムスンも同じように、巨大なタッチパネルの付いた冷蔵庫を発売する予定。
テレビはガジェットになり、ガジェットはテレビになるのでしょうか。

 

CES:トヨタはモビリティー企業を目指す――e-Palletは都市交通の新たなプラットフォームに

TechCrunchのCES2018レポート。トヨタの豊田章男社長がキーノートでスピーチし、「モビリティー・サービス企業を目指す」と言明。トヨタはモビリティー・サービスを副次的、周辺的なビジネスの一つというよりむしろ事業の核心に据えることに決めたようだ解説しています。

新しいモジュラー式コンセプトカーを中心としたトヨタのe-Paletteのビジョンには強い説得力があるとのこと。 e-Palleteはいわば何でも書き込める白紙のような移動のためのプラットフォーム。電気モーターで駆動される全自動車両で、インテリアは要素を組み替えることでさまざなモビリティー用途に柔軟に対応できる。オープニングではユースケースをシミュレーションしたアニメが放映。この車両が都市内での荷物配送やライドシェアリングからモバイルオフィス、ホテル、さらには料理の宅配、イベントでのピザの販売まで自動運転でこなすところが示された。

トヨタはモビリティー・サービスのプラットフォームを昨年から本格的にスタートさせている。今回の発表では、この戦略をさらに推し進め、モビリティーを事業の中心として商業的に成功させていく構えを見せたとのことです。

 

【CES 2018】ホンダ、人の感情を認識するコミュニケーション口ボット「3E-A18」世界初公開

Car WatchのCES2018レポートのひとつ。ホンダがCES2018で人の感情を認識するコミュニケーションロボットのコンセプトモデル「3E-A18」を世界初公開したことをレポートしています。

3E-A18は「Empathy=人と共感する」をテーマとする、人と触れ合い、暮らしに溶け込むコミュニケーション口ボットのコンセプトモデル。

3E-B18は、「Empower=人の可能性を拡大する」をテーマとした、日常の行動を支え、目的地までのラストワンマイルの移動をサポートするプラットフォーム型ロボティクスデバイス。

3E-C18は「Experience=人と共に成長する」をテーマとする、CI搭載のプラットフォーム型ロボティクスデバイス。人との関わりを通して学び、より人のためになるよう自らを成長させていく。また上部のアタッチメントを交換することで、物販、移動広告、DJなど様々な役割を果たすことができるという。

3E-D18は「Empower=人の可能性を拡大する」をテーマとする、CI搭載のプラットフォーム型ロボディクスデバイス。上部のアタッチメントを交換することで、消火活動や農作業、スポーツのトレーニングサポートなど、さまざまな役割を果たす。走破性に優れ、農場や山間部などの路面状況のわるい場所でも自律的な活動が可能としている。

 

CESに氾濫する「プラットフォーム」

日本経済新聞のCES2018が閉幕した次の日である13日のCES2018総括記事。今年、会場で何度も耳にした言葉が「プラットフォーム(基盤)」。例えばトヨタ自動車は車を使ったサービスのプラットフォームを打ち出し、家電から車まで次の土台技術の取り合い競争は過熱気味とのこと。

トヨタの発表が注目されたのは米アマゾン・ドット・コムや米ウーバーテクノロジーズが提携先に名を連ねたからとのこと。ただ、トヨタが会見場に連れてきた提携相手も具体的に何をするのかは説明しなかったようで、トヨタの目指すプラットフォームもまだまだわからないとの論調の記事です。